デジタルマーケティングの流儀

マリンソフトウェアジャパンがお届けする
最新のオンライン広告・デジタルマーケティング情報

ブログの更新を購読

Marin Searchの一歩先行く最適化!あらゆるデータソースからデータを利用しパフォーマンスを迅速に把握!詳細はこちら

最新の記事

過去の記事

2017年 日本の広告費発表 - 6年連続の増加

昨年もとりあげましたが、今年も昨日電通から2017年版日本の広告費が発表されました。

content_jpn_adv-ex_2017_01-1.png

(参照:電通報

 

テレビ、ラジオ、新聞、雑誌のいわゆるマス4媒体合計は、昨年より2.3%減の2兆7900億円。インターネット広告費における媒体費が、昨年初の1兆円越えを記録したのに続いて、好調な伸びを見せて1兆2千億円となり、テレビ広告費との差が昨年のほぼ1兆円から7000億円強まで縮小しています。
媒体費の内訳をみると、リスティング広告やソーシャル広告、DSPなどの運用型広告が9400億円と前年から約3割拡大し、媒体費全体に占める割合も8割弱となっています。
また昨年に引き続き、モバイル向け動画広告が伸長しています。
今年の特色として指摘されているのが、運用型広告をブランディング目的で活用する傾向です。運用型広告といえば、従来はDRフォーカスでしたが、企業のデジタルトランスフォーメーションの流れを受けて、ブランディング目的で運用する傾向が出てきています。

そんな中、先日ユニリーバがFacebookやGoogleへの出稿中止を警告したように、配信インベントリーのブランドセーフティーが重要視され始めているようです。

 

位置情報やQRコードの活用などに代表されるモバイルシフトや広告技術の発達で、広告ターゲティングは配信先を重要視することから、集団さらには個人へと移動してきています。そのような潮流のなかで、様々なデータを一元的に管理・分析し、それをもとにマーケティング戦略を立案・実行していくことがますます重要になってきていると思われます。